企業の方へ


御社が求める人材を紹介します

長野県に特化し人材の紹介実績は15年で3500名・400社以上になります。全てのサービスが採用できるまで完全無料でご利用できます。

これからの日本は今まで経験したことのない少子高齢化が進み労働人口が大幅に減少します。その中で企業は必要な人材を採用し成長していかなければなりません。弊社は長野県で創業し15年が経過しましたが、地域に根ざし長野県の企業に特化し様々な人材をご紹介してきました。今後も採用戦略は経営戦略と考え、時代の変化に合わせ最適な提案をしていきます。

採用企業向けLP

サービスご利用の流れ

人材を探し始めるところから求人の作成・募集、書類選考・面接、入社の調整から就業後のフォロー・定着するまで御社の採用業務をトータルでサポート致します。

STEP1 ヒアリング

求人条件から募集の背景や企業風土・職場環境まで当社の担当が御社にお伺いし、ヒアリングをしながら詳細を確認し求める人物像を明確にします。

STEP2 求人作成・募集

希望の人材が応募してくるように求人原稿の作成から求人条件の見直しまでご提案します。また当社求人サイトから会員へ一斉に連絡をして集客を行います。

STEP3 人選・ご紹介

蓄積されたデータベースから人選し、ご紹介します。また新規応募の受付から一次スクリーニングまで代行します。

STEP4 面接・入社調整

担当が面接に同席することでミスマッチを減らし採用率をアップさせます。また入社条件の交渉や日程調整も行います。

STEP5 就業後の相談

就業後もフォローすることで離職を防ぎ定着率を上げ、PDCAを繰り返し御社の採用や雇用の問題を解決します。

希望の求人が見つかり転職支援が成功

人材派遣の仕組み

派遣スタッフと派遣会社(弊社)で雇用契約が結ばれ、給与支払いから福利厚生など労務管理はすべて弊社が行います。派遣先企業(御社)では、派遣されたスタッフに仕事の指示をして頂きます。

活用のメリット

  1. 求人広告費や労務管理費、福利厚生費等の削減
  2. 入力業務など正社員の単純作業を省略化できる
  3. 繁忙期など期間限定の需給調整に対応できる

人材紹介の仕組み(採用代行)

御社の正社員や契約社員、パートの募集内容をヒアリングし弊社求人サイト「ジョブズゴー」に掲載し募集をします。応募者からの連絡や書類選考の受付は弊社で代行し、面接の日程調整や同席、条件調整から就業後のフォローまで行います。紹介した人材と御社が雇用契約を結びます。

活用のメリット

  1. 採用課金なので求人広告費の掛け捨てリスクなし
  2. 一次選考を代行することで採用業務の手間を軽減し、連絡ミスの応募辞退も軽減
  3. 地域に合わせた低価格。6ヶ月間の月額払いで早期退社のリスクも軽減
  4. 第3者の弊社担当を介することで、ミスマッチを減らし採用率もアップ
  5. 労務ドラブルの解決から就業後の相談や調整で定着率もアップ

長野県の求人サイト ジョブズゴー

ヒューマンインデックスは長野県の求人サイト「ジョブズゴー」を運営しています。長野県へIターンやUターン希望者から長野県内の転職希望者まで集客することができます。初期費用や月額の掲載費は発生せず、完全無料で求人募集を行うことが出来ます。応募があり採用した時点で料金が発生する成功報酬型の求人サイトとなっております。

長野県の求人サイト「ジョブズゴー」を見る

紹介予定派遣の仕組み

派遣期間を試用期間として最長6ヶ月は派遣スタッフとして就業してから、御社の正社員や契約社員など直接雇用に切替える形態です。最初から直接雇用を前提としてのご紹介となります。

活用のメリット

  1. 業務に対する適性や能力を見極めてから直接雇用に切替えが可能
  2. 実際に就業するので社風に合うか判断してから採用できミスマッチを軽減
  3. 優秀な派遣スタッフを自社の社員にすることで人材の流出を防げます

人事コンサルティング(採用業務・人材定着支援)

採用・育成・評価・報酬・労務トラブルなど、企業の人に関するあらゆる課題を解決します。また人事関連のクラウドサービスの導入支援・運用・設計コンサルまで行います。弊社提携の社労士・国家資格キャリアコンサルタント・コーチングの有資格者など専門家が対応します。

活用のメリット

  1. indeedやダイレクトリクルーティングなど自社に合った採用ツールを選ぶことができます。
  2. 評価制度や報酬設計の作成、管理職のコーチング等、育成や社内活性化をサポートします。
  3. あらゆる労務トラブルを専門家に相談でき、また事前に防ぐための対策を行えます。
  4. クラウドなどIT知識がなくても、導入から運用まで人事業務を効率化することができます。
  5. 最新のHRTechやエンゲージメントなど人事データを活用しPDCAを回せるようサイクルを作ります。
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