昨今はニュースでも働き改革や生産性向上の言葉を聞かない日がないぐらい取り上げられ、大手企業に関わらず中小企業でも経営者や人事の方は、様々な施策を行っていると聞くようになりました。また人材不足の背景から採用難の企業も多く、従業員エンゲージメントを高める重要性が増しています。しかし従業員エンゲージメントを定期的に測定し改善をしている企業は、意外と少ないのではないでしょうか？今回は数値測定し改善をすることで得られる3つの効果をご紹介します。
目次
従業員エンゲージメントとは？
従業員エンゲージメントとは、組織に対する自発的な貢献意欲や、主体的に仕事に取り組んでいる心理状態を指標化したものです。企業と従業員が信頼し一体となることで、お互いの成長に貢献し合う関係のことを指します。
日本の多くの企業で調査さえている従業員満足度は、「従業員が組織で働く上での居心地の良さ」を指すことから、福利厚生や労働環境、人間関係が重視されてきました。実はこの従業員満足度と企業の業績向上に相関はなく、必ずしも企業の業績向上に役立つということではありません。
例えば、高い給与や待遇をもらえることで従業員満足度は向上しますが、他社がさらにそれ以上の給与や待遇を提示した場合、そちらに転職してしまうかもしれません。そうなると単にお金の関係だけといえ、従業員満足度が高くても転職は防げません。
そのため企業は従業員の成長の後押しと、企業の業績向上が連動する人事施策が重要と認識されるようになりました。お互いの思いを共有し企業と従業員の絆づくりが必要になります。そして従業員の成長や働きがいが向上し、組織力が強化され業績も向上する。そんな絆を従業員エンゲージメントとして高めることが重要となっているのです。従業員エンゲージメントという指標は、従業員の離職率低下や組織の生産性向上、更には企業の業績向上に直結することが証明されています。
効果1.組織や施策の効果が見える化できる
組織の成長を加速させるには、組織の現状を可視化し従業員エンゲージメントを向上させる必要があります。そのためまずは「しっかりと効果を測定する」ことが重要となります。組織は今、どういう状態なのだろうか。サーベイを用いて組織の状態を可視化することで、組織の強みや課題を的確に把握することができます。またどの施策が組織力強化に繋がっているのだろか。定期的なサーベイの実施により、組織の変化を観測します。それによって改善施策の有効性や妥当性を把握することができるようになります。
効果2.優秀な人材の離職を未然に防ぐ
従業員エンゲージメントと離職率には高い相関性が証明されており、多くの企業では従業員エンゲージメント向上が、離職率低下に繋がったと報告されています。従業員ひとりが退職した場合、採用コストから育成コストまで換算すると100万円～200万円の損失があると言われております。ましてや優秀な人材ともなれば会社にあたえる損失はもっと大きいでしょう。
従業員も管理者側もお互いにとって手間がなく、毎月サーベイを実施し定点観測することで小さな変化を見逃さず気づくことが可能になります。結果を見ながら施策や面談を通して改善を重ねることで、離職を未然に防ぐことができます。少子高齢化となり労働人口がますます減少していく中で、採用だけに注力するのではなく離職を減らすことの重要性が更に増していくでしょう。
効果3.企業業績が向上する
熱意を持って自発的に仕事に取り組む人材を増やしたいと考えている経営者の方は多いと思います。従業員のエンゲージメントが向上すると、組織の生産性や顧客満足度が向上し、企業業績へもプラスの影響があることが証明されています。だからといってインセンティブや給与を上げることは一時的なモチベーションアップには効果があるけれども、継続しての効果はなく業績向上に繋がらないという検証結果もあります。
クローズされた不公平な評価で上げられた給与や誰も利用しない福利厚生を充実させたところで、仕事そのもののやりがいや一緒に働く人との人間関係、会社の方針や方向性に不満があれば心からの満足感は得られません。社員のモチベーションはお金だけでは買えないのです。
MBOやOKRなどのマネジメント方法を取り入れる企業も増えておりますが、うまく機能させるには上司と部下のコミュニケーションが非常に重要です。対話の中からお互いが求めている行動を引き出し増やしていくことで業績は向上します。会社からの期待が一方通行にならないように従業員エンゲージメントを定期的に測定し改善に活かしていく必要があるのです。
従業員エンゲージメントのまとめ
従業員エンゲージメントを測定する上で、究極と言われる一つの質問があります。それは「自社（あるいは製品・ブランド）を友人・知人（あるいは同僚、家族など）などの親しい人にどの程度、勧めたいと思いますか？」です。ある調査結果で日本の企業で働く従業員は、勧めたいと答えた人は2割に満たないとの調査結果があります。自社は大丈夫と過信せず従業員エンゲージメントを定期的に測定することで得られる効果は非常に大きいです。
昨今はHRTech分野の成長も凄まじく以前とは違い安価に利用できるシステムも多くなってきました。実際に当社で利用している従業員エンゲージメント測定ツールは、初期費用もなく30名以下の企業なら月額数千円です。（300名以下の企業なら数万円程度）測定ツールに興味がございましたらお気軽にお問い合わせください。またヒューマンインデックスでは人事施策などを共有する人事のコミュニティグループの立ち上げを予定しています。インターネットに公開したくない具体的な事例を共有し各社の発展に寄与したいと考えております。こちらもご興味がございましたらお気軽にお問い合わせ頂ければ幸いです。
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